住信SBIネット銀行、金融経済教育の一環として小・中学生向けキャリア教育教材『おしごと年鑑2026』に協賛

住信SBIネット銀行株式会社
住信SBIネット銀行株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長(CEO)：円山 法昭、以下「住信SBIネット銀行」、2026年8月3日(月)より「ドコモSMTBネット銀行」）は、将来を担う小・中学生への金融経済教育の一環として、朝日新聞社・朝日学生新聞社が発行する小・中学生向けキャリア教育教材『おしごと年鑑2026』に協賛しました。



住信SBIネット銀行は、SDGs（持続可能な開発目標）への取組みの一環として、2023年よりキャリア教育教材『おしごと年鑑』に協賛しています。

『おしごと年鑑』は、2016年から毎年発行されており、日本全国の小中学校（約3万校）と教育委員会、子ども食堂、学童、小児病棟等に寄贈され、子供たちが将来の仕事に対するビジョンを描く手助けとなっています。

『おしごと年鑑2026』の住信SBIネット銀行の掲載ページでは、『ネット銀行ってなぁに？スマホで貯金ができるの？』をテーマに、スマホでできる主な銀行取引やネット銀行のサービス、セキュリティなどについて、わかりやすく紹介しています。



また、学校の先生向けに、各教科の単元ごとの授業展開のアイデアを現役の小・中学校の先生たちがまとめた「『おしごと年鑑2026』の使い方」で、住信SBIネット銀行の掲載ページが紹介されました。小学校6年生 総合的な学習の時間「物やお金の使い方を考えよう」の中で、銀行には店舗を持たないネット銀行があることを知り、スマートフォンで安全に貯金したり、支払ったり、現金を引き出したりできることを学ぶ構成で、情報通信技術をからめた「金融経済教育」ができる内容になっています。

〉おしごと年鑑指導案集

本協賛により、小・中学生をはじめとする多くの読者の皆さまへ、ネット銀行への興味・関心を深めるきっかけを提供し、ネットを活用した家計管理の方法や資産形成について理解が深まることを目指します。

住信SBIネット銀行は、金融経済教育をサステナビリティ重点項目の主な取組みの一つとして位置づけ、取組んでおります。お客さまの様々なライフステージに寄り添い、引き続き幅広い学びの機会を提供することで、次世代を担う子供たちの育成を後押ししてまいります。


以上
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